▲本誌内容のサンプル(PDF)や実施中のキャンペーンは、こちらでご確認ください。
■今、労働を科学する!モラールサーベイのご案内
■従業員意識調査(NRK方式モラールサーベイ)
■社員意識調査(NRCS)
被調査企業延べ約6100社500万人のデータがアナリスト
- ●大企業には、60年以上に及ぶ実績を誇るNRK方式モラールサーベイ
- 1955年に我が国で初めてのモラールサーベイ開発以来、半世紀以上にわたり、常に意識調査のパイオニアとして、膨大な実績を積み重ねております。
- ●中小企業には、厚生労働省方式・社員意識調査(NRCS)
- 1957年には後のNRCSとなる「中小企業従業員態度測定」が労働省(現厚生労働省)の協力のもとに開発され、以来こちらも半世紀の長きにわたり、現在では、「厚生労働省方式・社員意識調査(NRCS社内コミュニケーション診断)」という名称で、中小企業における人事・労務管理の改善等に寄与しています。
- ●Webを用いた調査にも対応!新機能
■新刊書籍
労務年鑑 2024年版
- 一般社団法人 日本労務研究会 編
- B5判/372頁/定価14,300円(13,000円+税)
1963年に初回刊行、2024年版で通巻62巻を数えるヒット商品!
「働くこと」に関係する情報を行政、民間研究機関等から収集し12分野に分類、整理。【2024年3月発売】
※詳細ページにてセット販売も実施中!
■好評書籍
ヒューマンエラーの心理学 労働災害防止を現場から学ぶ
- 宮城学院女子大学教授 大橋 智樹 著
- A5判/224頁/定価2,200円(本体2,000円+税)
☆産業心理学、安全人間工学の専門家である著者が、事故事例の検証等を通してヒューマンエラー・労働災害と向き合う一書。
☆月刊『労働基準』の好評連載が待望の書籍化!
Q&Aで読む 実務に役立つ最新労働判例集
- 弁護士 木下 潮音(第一芙蓉法律事務所) 著
- A5判/304頁/定価3,080円(本体2,800円+税)
☆Q&A方式で事件のあらまし/争点/判決のポイント――など判例の内容を理解しやすく整理!
☆企業や使用者が留意すべき事項を指摘!
☆日本郵便事件など令和2年10月の同一労働同一賃金をめぐる最高裁判決を収録!
使える!健康教育・労働衛生教育65選
- 産業医科大学産業生態科学研究所教授 森 晃爾 編
- B5判/416頁/定価4,180円(3,800円+税)
健康教育・労働衛生教育で取り上げるべきテーマについて、ポイントを本文で解説するとともに、参照スライドをCD-ROMに収録。スライドデータは利用者によるカスタマイズが可能。旧版よりテーマ数を65に拡大し、産業保健の新しい展開に対応した産業医・産業保健スタッフ必携の健康教育ツール!
Q&Aで納得! 労働問題解決のために読む本
- 一般社団法人 日本労務研究会
- A5判/274頁/定価2,090円(1,900円+税)
本書は、日常の職場で起こっている多岐に渡る問題の解決に向けた答えを、Q&A方式で分かりやすく、簡明に実務に沿って解説しています。
実務担当者等が直面する労働問題をQ&Aで解説!
新訂 有機溶剤業務従事者安全衛生教育テキスト
- 有機溶剤業務教育テキスト編集委員会 編著者 吉田 實穂
- B5判/196頁/定価1,210円(1,100円+税)
本書では、関係法令の解説をはじめ、現場の作業環境管理、作業管理、保護具の正しい使用法を分かりやすく解説するとともに有機溶剤の労働災害事例についてその原因と防止対策を詳細に取りまとめています。さらに巻末では、労働安全衛生法の改正により平成28年6月1日より義務化された「リスクアセスメントの実施」についても収録しています。
建設業高年齢作業者安全衛生教育テキスト
- 編著者
- ○日本労働安全衛生コンサルタント会宮城支部 「建設業高年齢作業者安全衛生教育テキスト」編集委員会
- ○早坂 信哉 大東文化大学健康・スポーツ学科教授(現東京都市大学教授)
- ○一般社団法人 日本労務研究会編集部
- A4判/148頁/定価1,320円(1,200円+税)
建設業では、就業構造で高年齢者の割合が高く、労働災害の死亡者も全体の約60%に達しています。このテキストは、高年齢者教育に対する最適な1冊です。
職長・安全衛生責任者のための分かりやすい
労働安全衛生法・労働安全衛生規則
ダイジェスト
- 一般社団法人 日本労務研究会 編
- B5判/180頁/定価1,019円(926円+税)
職長・安全衛生責任者にとって、ある程度の法令の知識は必要です。
法令に親しんで頂く入門編として編纂いたしました。
■日本労務研究会の出版物
労働基準(月刊) 見本誌無料送付サービス実施中! | |||
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年12回(毎月1日)発行、人事労務担当者必携の月刊誌です。 昭和24年の創刊以来、常に最新のトピックスを取り扱い、報道発表や行政通達に加え、各種統計調査結果、専門家による連載記事等、労働基準行政の動きを中心とした情報を提供してまいりました。 誌面リニューアルを進めています! |